「パワハラがひどすぎてもう限界・・・。今すぐやめたい」
「仕事辞めるって言ったら上司になんて言われるだろう・・・。」
この記事にたどり着いたあなたは、このようなお悩みを抱えていませんか?
実は私も上司のパワハラが原因で胃腸炎になり倒れ即日退職した経験があります。
上司のことを考えるだけで胃痛、吐き気に襲われました。
毎日出勤するのが嫌になり、電車に乗ると動悸がして本当に辛かった…だから今のあなたの気持ちが痛いほどわかります。
結論から言えば、即日退職は可能ですし、ちゃんと法的に認められます。
今すぐ退職したいと思っている方は、安心してください!
ただ、方法を間違えると懲戒解雇など大きな問題に発展する可能性もあるため注意しましょう。
そこで、この記事では、即日退職した経験を踏まえつつ出社せずに退職する方法と、懲戒解雇・損害賠償などのリスクを少なく即日退職する方法を伝授します。
3分もあれば読める記事なので、「マジで今すぐ会社辞めたい」と悩む方はぜひ参考にしてください。
即日退職するには?即日退職する方法
会社員でも契約社員でも、どんな理由であれ、即日退職はできます。ただし、即日退職するにはいくつかポイントを押さえておく必要があります。
この項では、会社を即日退職する方法と心得を詳しく解説します。
正社員は欠勤or有休消化で即日退職できる
まずあなたが「明日から会社行きたくない」と思ったら、出社しなくて大丈夫です。どんな理由であれ、「辞めたい」と思ったら今すぐ退職できます。
ただし、会社員が退職する場合、民法627条ではこのように定められています。
民法第627条
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
引用: 民法第627条 WIKI BOOKS
つまり、「会社辞めたいです、辞めます」と伝えてから2週間後であれば退職が可能です。
これを見て「やっぱり2週間は退職できないじゃん」と思ったあなた、安心してください。
2週間は会社に在籍する必要がありますが、出勤しなければならないとは書かれていません。
なので、辞めますと伝えて、出勤せず欠勤扱いにしてもらうか、有休消化してもらえば問題ありません。
契約社員の場合はどうなる?
雇用期間が定められている契約社員の場合、民法第627条が適用されません。
ですから、「辞めたい」と伝えれば、パワハラ上司が「契約期間残ってるよね?契約違反だよね?」と詰めてくる可能性大です。
しかし、ここも安心してください。
契約社員でも、雇用期間中に以下の条件を満たしていれば即日退職可能です。
- 1年以上働いている
- やむを得ない理由がある
- 会社が同意してくれた
まずは、契約社員でも、1年以上働いていれば労働基準法第137条により、正社員と同じく即日退職できます。
期間の定めのある労働契約(一定の事業の完了に必要な期間を定めるものを除き、その期間が一年を超えるものに限る。)を締結した労働者(第十四条第一項各号に規定する労働者を除く。)は、労働基準法の一部を改正する法律(平成十五年法律第百四号)附則第三条に規定する措置が講じられるまでの間、民法第六百二十八条の規定にかかわらず、当該労働契約の期間の初日から一年を経過した日以後においては、その使用者に申し出ることにより、いつでも退職することができる。
引用:e-Gov法令検索 労働基準法137条
また、やむを得ない理由がある場合も退職可能です。
やむを得ない理由とは、
- 賃金不払いなどの債務不履行
- 労働者の負傷・疫病によるもの
- 家庭環境の変化(親の介護・子供病気など)
- 職場でのパワハラ
- 精神的・肉体的に危険を及ぼす労働
などです。
即日退職したい理由が、「転職が決まった」「ただ仕事がだるい」といった理由では辞められませんが、「職場の労働環境が悪い」「上司のパワハラ」「同僚からのいじめ」などは、十分やむを得ない理由に当てはまりますので、退職できます。
退職を伝える方法
即日退職したいと思ったら、以下の2ステップで進めましょう。
- 1.上司や役員へメールか電話で連絡
- 2.退職届を添え状と一緒に内容証明郵便で送る
上司に直接電話やメールを送るのが一番手軽ですが、上に報告してくれるか不安ですよね。メール送信とともに、退職届は添え状をつけて、内容証明郵便で送りましょう。
【メールに書く内容】
- 突然の退職となるお詫び
(急なご連絡で大変心苦しいのですが…等) - 退職の意思を伝える
(一身上の都合により退職させていただきます) - 退職日を記載
- 退職日まで有休消化する旨を伝える
- 有給がない場合は欠勤扱いをお願いする
- 退職届は郵送すること
- 最後にお礼と挨拶
(今まで大変お世話になりました等)
退職日は、退職を伝えてから2週間後にします。
有給が残っている場合は有給休暇の最終日、有給が残っていない場合は、欠勤扱いにしてもらいましょう。
「退職日まで欠勤します」と伝えておけば、大事になることはほとんどありません。
退職理由は、「一身上の都合」とします。特に本当の理由を話す必要はありません。
退職届には、添え状をつけます。
添え状には「退職届を送付します」と挨拶文を書きましょう。一般的に添え状なく退職届だけを送るのは失礼になります。
辞めることになった原因が会社や上司にあっても、社会人としてのマナーはできるだけ守りましょう。
雇用者の合意を得る
ちなみに、労働者と雇用者間で話しをし、雇用者側から合意を得られれば、即日退職は可能です。上司に退職したいということを相談し、上層部へ話しをしてもらえるように依頼しましょう。
ただ、上司との関係性や会社の就業規則などによっては難しい場合もありますよね。
正直、「もう二度と上司と関わりたくない」「声も聞きたくない」という方も多いのではないでしょうか?
そんなときは次の方法を試してみましょう。
退職代行を使おう
退職代行とは、 辞めたい社員本人に代わり、退職代行業者が会社に退職の意思を伝えてくれるサービスのことです。
退職代行を使うメリットは、どんなブラック企業でもほぼ100%、簡単に辞められることと、嫌な上司と顔を合わせずに辞められることです。
- どれだけ退職を希望しても退職願が受理されずに辞められない
- パワハラ上司相手に退職相談する勇気が出ない
- 後任が育つまでと退職保留される
など、会社側に問題があるケースでも辞められると今需要が増えています。
「でも退職代行って本当に辞められるの?」と怪しく思う人もいるでしょう。
実際ある退職代行を利用した人の声では、「本当にすぐ辞められた」「会社からの直接連絡はなかった」「指示通り動くだけだったので楽だった」というコメントがあり、即日退職を成功させている人が多くいる事が分かりました。
「うちの課に10月入社した奴が退職代行使って本日付で退社と総務から連絡来たけど退社代行とかテレビ夜中の世界と思ってたわw」
— 晃仁 (@higeacky) December 18, 2019
職場の新人ちゃんが時限式核ミサイル落として退職代行使って辞めちゃった😇
— パ一シ一 (@parseegreen) December 18, 2019
「自分職場に退職代行を使って辞めていった人がいた」というリアルな口コミ。本当に辞めていった人がいる事が分かりますね。
実際私が退職した会社では、新入社員2人の退職時、退職代行が利用されていました。上司のパワハラがひどく、職場内で叱責の声が絶えない環境だったため、入職後半年ほど経った頃に2人して退職されましたが、「入ってすぐだったけど退職を切り出せた」「辞めるまでの数日間、上司からどんな嫌がらせを受けるか考えなくていいのが救い」と話しています。
退職代行の利用料は3~5万円程発生しますが、弁護士と提携して手続きにあたってもらえるため、安心して退職できます。
退職の相談から引継ぎまでの2ヶ月弱、パワハラや嫌がらせを受けないで済むことを思えば安い金額なのかもしれませんね。
会社のものは返却する
退職を決めたら、会社から預かっているものは返却しましょう。
- 保険証
- 社員証
- 会社の鍵やカードキー
- パソコンや制服など
- 社費で購入した備品など
- 社用車
- 保有データや書類
直接持っていくのが難しい場合は、宅急便で送ります。
もし、精神的ストレスなどで会社と直接やりとりすることが難しい場合は、先述した退職代行に任せるといいでしょう。
即日退職は可能?違法?法律について
企業によっては、何かと理由を付けてあなたの退職を認めようとしないことが多々あります。
「引継ぎができていないから」「人手不足だから」と何かと理由を付けてあなたを引き留めようとするのはまだいい方で、「契約期間中の退職は契約違反」「違法だ」と脅してくる可能性もあるでしょう。
あなたの良心に付け入るように「引継ぎしないと残される後輩が困るぞ」「あと半年だけ待ってくれ」と交渉してくることも考えられます。
ですが、先述したように、パワハラや家族の介護が必要、自身の疾患などやむを得ない事由がある場合は民法第628条に基づき即日退職可能です。
民法第628条
当事者が雇用の期間を定めた場合であっても、やむを得ない事由があるときは、各当事者は、直ちに契約の解除をすることができる。この場合において、その事由が当事者の一方の過失によって生じたものであるときは、相手方に対して損害賠償の責任を負う。
引用: 民法第628条 WIKI BOOKS
引継ぎや引き止めは、無視して大丈夫です。
即日退職したいくらい追い込まれていますので、今は自分の心と体のことを優先しましょう。
音信不通&バックレはダメ
即日退職が法的に大丈夫だとは言っても、音信不通やバックレだけはやめましょう。バックレは無断欠勤となり、懲戒解雇になる可能性があるからです。
懲戒解雇は、社内のルール違反や不正行為に対する制裁のような意味を持ち、通常の解雇とは印象が全然違います。
退職金が減額されたり、失業保険の受給が不利になったり、再就職や転職でもネガティブなイメージを持たれてしまうでしょう。
今すぐ退職したくても、今後のことを考えれば懲戒解雇は避けなければなりません。音信不通やバックレはせず、退職する意思をきちんと伝えましょう。
損害賠償を請求される可能性は?
即日退職で損害賠償を請求されるリスクは、極めて低いと言えます。
無断欠勤やバックレ、連絡無視などのほか、著しく勤務態度に問題があったり、その結果会社に損害が発生する場合には、損害賠償請求に発展する可能性もゼロではありません。
労働基準法第16条
使用者は、労働契約の不履行について違約金を定め、又は損害賠償額を予定する契約をしてはならない。
引用:労働基準法第16条 WIKI BOOKS
ただ、損害賠償ありきでの契約を結ぶこと自体は、法律で禁止されていますし、会社としても裁判の起こすほどの時間やお金の余裕はないことがほとんどなので、あまり心配しなくてもよいでしょう。
稀に裁判を起こされ、損害賠償請求されることも事例としてあるのでこちらのサイトも参考にしてみてください。
退職するとき、会社から損害賠償請求をされることがあるってホント!?|REBOOT
即日退職の有給消化について
「パワハラや激務による退職だから有給は消化できないよね…」
このように考える方もいらっしゃいますが、有給は労働者の権利ですから即日退職することで、有給がなくなることはありません。
2週間以上の有給休暇が残っていれば、心置きなく有休消化して退職しましょう。
2週間分の有給休暇を消化したい場合、本日退職の申し入れをすれば明日から出勤する必要はなくなり、2週間後には退職できているということになります。
今すぐ退職したい!即日退職したい理由
即日退職したいと悩む人は、あなただけではありません。退職したいと思う理由をいくつかご紹介します。
パワハラがひどい
やる気も気力もあって入社したのに、会社や上司からの執拗なパワハラのせいでメンタルをやられてしまう人は少なくありません。
どんなにやりがいがあったとしても、パワハラやセクハラなど労働環境が悪ければ気を病んでしまい、仕事を続けることが困難となります。
私が即日退職した理由も、上司からのパワハラでした。
毎日、2時間以上の意味のないミーティング。
売り上げや日々の勤務態度をみんなの前で罵倒され続けました。
退社時間ギリギリに呼び止められることも多く、残業手当のつかない残業は日常茶飯事。
娘を一人で育てなければならなかったので、我慢しましたが、ついに身体が悲鳴をあげ、倒れてしまいました。
ストレスをため込んでしまうと心身共に様々な方面で影響が出てしまう可能性があります。
体や心を壊してからでは遅いので、自分を守るためにも即日退社を選びましょう。
残業が多く激務
朝から通常通り出勤、定時にあがれず残業ばかり。
家につく頃には夜中なので、自分の時間などなく、夕ご飯を食べてお風呂に入って寝るだけの繰り返しなんて方も多いのではないでしょうか。
ひどい人では睡眠時間が5時間以下、勤務時間が15時間近くになることも。通勤時間を入れると、自由な時間なんてほとんどありませんよね。
ちなみに私の以前の職場には残業大好きなんじゃないかっていうくらいの人で、朝エレベーター前で会うと
「おはようございます。昨日も帰っていないんですか?」
「うん、そう。」
という先輩がいました。
どれだけ大役を任されていたとしても、この生活ではモチベーションも上がりませんよね。
「会社と家の行き来だけ。私の人生は何なのだろう。」
「同じ仕事内容で残業は少ない、もっと高給の会社があるかもしれない。」
と思って、即日退職をしたくなるのです。
家庭環境の変化
即日退職を望む人の中には、家族を取り巻く環境が突然変わったという方も少なくありません。
親や子供の病気、怪我、介護などのほか、離婚でシングルマザー、ファザーになることも考えられます。仕事をしながら親や子供のサポートをするのは、とても大変です。
自分の都合とはいえ、融通が利かない会社では、働き続けるのも難しいですよね。
他の社員にシワ寄せが行き、会社に居づらくなることもあるでしょう。
体力的にも精神的にも辛くなり、「明日から出勤したくない」と思ってしまいます。
まとめ
様々な理由で即日退職を考えている人は少なくはありません。ですが、知識がないと「どうせ即日退職は無理なんだろう」と諦めて我慢してしまう人がいることも事実。
今回のこの記事を読んでくださった皆さんは、即日退職が可能であるということを理解できたのではないかなと思います。
もちろん、契約状況によって差はありますが、しっかりとした手順を踏めば問題ないので、悩んでいる人は一歩踏み出してみてはいかがでしょうか。
とはいえ、なるべく波風立たせたくないと思うのが一般的でしょうから、円満に退職できるように気を付けながら進めていくようにしましょう。
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