就職してはいけない業界ランキングTOP3！優良企業の探し方も解説

就職してはいけない業界にありがちな3つの特徴

就職してはいけない業界は、その特性ゆえに、ブラック企業が多くなりがちです。

では、ブラック企業とは具体的にどのようなものでしょうか。共通して見られる特徴を3つ解説します。

長時間労働を強いられる

長時間労働は、ブラック企業の特徴として最たるものと言えます。精神的疲労（ストレス）・身体的疲労に繋がり、ひいては過労死も起こり得る大きな問題です。

労働時間の基準は、労働法において「1日8時間まで・週40時間まで」と定められています。

これを超過する頻度が高くなく、残業代や相応の休暇が出るのであれば、それほど問題にはなりません。繁忙期など、多少の残業が必要になる場合もあるでしょう。

しかし、時間超過が常態化していたり、残業代や代休が出なかったりする企業は避けるべきです。心身へかかる負担が、様々な疾病を引き起こしかねません。

そして絶対に就職してはいけない業界は、過労死ラインを超えて仕事を強要する企業です。

過労死ラインについては、厚生労働省が以下の基準を定めています。

• 健康障害を発症する前の2か月ないしは6か月にわたって、1か月の残業時間の平均が80時間を超えている
• 健康障害が発症する前の1か月に100時間を超えている

2015年12月に、電通の社員が過労自殺に追い込まれたニュースは、記憶に新しいのではないでしょうか。2019年9月には、建設業における過労死の深刻さが問題になりました。

このように、長時間労働は身体・精神的被害にも結び付く大きな問題であり、ブラック企業の特徴の１つです。長時間労働になりやすい業界は、就職してはいけない業界と言えます。

労働法をはじめとする法令に接触している

長時間労働以外にも、労働法をはじめとする法令に接触している企業は避けるべきです。例えば、賃金を支払わない（サービス残業など）、有給休暇を取得させないなどですね。

これらが会社全体の風潮として蔓延している場合、周囲の人たちと同じように受け入れてしまいがちですが、本来は違法行為です。

働きやすい環境とはお世辞にも言えず、仕事のパフォーマンスやプライベートに少なからぬ影響が出るはずです。

したがって、賃金を支払わない、有給休暇を取得させないなどといった違法行為が日常茶飯事な業界は、就職してはいけないと言えます。

ハラスメント行為が蔓延している

ハラスメント行為も、ブラック企業の特徴です。代表的なものに、セクシュアルハラスメントとパワーハラスメントがあります。

• セクシュアル・ハラスメント（セクハラ）･･･性的ないやがらせ
• パワーハラスメント（パワハラ）･･･身体的な攻撃、精神的な攻撃、人間関係からの疎外　など

2019年、某テレビ局でプロデューサーがセクハラを行ない懲戒処分されたことがニュースで取り上げられました。このようなハラスメント行為は、会社内の上下関係を利用したものであり、目上の立場の者が目下の立場の者に行います。

したがって、ハラスメント行為は上下関係が強固であったり男尊女卑の風潮があったりするような、古い業界に多い傾向があるわけです。そのような業界も、就職してはいけない業界と言えます。

ハラスメント行為による直接的な身体的被害はありませんが、精神的被害により、最悪の場合は自殺も考えられる大きな問題です。

以上の3点が、ブラック企業の主な特徴になります。業界の体質としてこれら特徴を持つ企業が多くなりやすい業界は、就職してはいけない業界と言えるでしょう。

就職してはいけない業界3選！求職者は要注意

上記の特徴を持つ｢就職してはいけない業界｣は、入社後のミスマッチの多さから、離職率が高い傾向にあります。

ここでは、厚生労働省の資料をもとに、｢最も離職率が高かった業界ランキング・TOP3｣をご紹介します。要注意企業が多くなるため、業界選びの1つの基準になるはずです。

あわせて、高離職率の一因である平均年収の低さについても、dodaエージェントサービスの資料を元に解説します。ちなみに、2018年の社会人全体の平均年収は414万円です。

離職率No.1：宿泊・飲食サービス業界

宿泊・飲食サービス業界は、大学卒業者の3年以内離職率が52.3%・高校卒業者が66.9%と、それぞれの部門において共に1位でした。

これら業界の離職率の高さは、

①他業界に比べて平均年収が安い（飲食：353万円，宿泊：328万円）
②土日祝・お盆やお正月などに休めない

といった背景によるものと考えられ、労働への対価が割に合わない印象を受けます。ブラック企業の最たる特徴である、長時間労働が起こりやすい業界なのです。

飲食業界のブラックさはニュースでもとり挙げられており、サービス残業100時間は当たり前、中には200時間を超える人も。これだけ残業が常態化していれば、心身のバランスを崩してもおかしくありません。

以上から、宿泊・飲食サービス業界は就職してはいけない業界の1つと言えるでしょう。

離職率No.2： 生活関連サービス・娯楽業界

コンビニエンスストアや冠婚葬祭などの生活関連サービス業界と、レジャー・アミューズメントなどの娯楽業界における離職率は、大学卒業者が48.6%、高校卒業者が62.6%でした。

離職率が高い原因は、宿泊・飲食業界と同様に、

①労働時間に対する給料が低い
②休日が少なく忙しい

の2点が挙げられます。

また平均年収に関しては、コンビニエンスストア業界：401万円、冠婚葬祭業界：334万円、レジャー・アミューズメント業界：360万円と、全体的に低い傾向がありました。

生活関連サービス・娯楽業界も同様に、長時間労働が起こりやすい業界であるため、身体的・精神的なストレスが大きい業界です。

以上から、生活関連サービス・娯楽業界は就職してはいけない業界の1つと考えられます。

3. 教育・学習支援業界

教育・学習支援業界は、大学卒業者が48.5%、高校卒業者が65.7%でした。

離職率の高さは、

①平均年収が364万円と、他業界に比べて安い
②少子高齢化が進み、将来AIに取って代わられる業務内容が多く将来性が低い

などの理由が考えられます。

少子高齢化によりターゲットである子供の数が減少しているため、企業間の競争率が上昇しています。また、AIの普及により教師など人材を縮小できるようになってきました。

そうすると、業界内での生き残りは厳しく、従業員としては自分の仕事をAIに取って代わられるリスクがあります。

さらに年収も比較的低いことから、教育・学習支援業界は就職してはいけない業界の1つに入ります。

このように、宿泊・飲食サービス業界、生活関連サービス・娯楽業界、教育・学習支援業界は、離職率の高さと年収の低さから、就職してはいけない業界と言えます。

就職してはいけない業界にある「優良企業」の見極め方

ここまでお話したのは、あくまで「業界全体の傾向」であって、就職してはいけないと言われるような業界の中にも、希少ながら優良企業は存在します。

では、どうすれば見極められるのでしょうか。ここでは優良企業かどうかを確認するための方法を、3つご紹介します。

①会社四季報で「離職率」や「平均年齢」を確認する

まず、会社四季報を利用して、検討している企業の「離職率」と「平均年齢」を確認しましょう。

離職率は、その職場を辞める人の割合なので、低いほど働きやすい環境です。

平均年齢は、ベンチャー企業の場合は参考にならず、また人によって何歳がベストか判断が分かれるものの、会社への定着率がある程度わかります。定着率が高いほど、働きやすい環境と考えて良いでしょう。

このように、会社四季報を利用すれば、志望企業の「離職率」および「平均年齢」から優良企業かどうか判断できます。

②ホワイト財団によるホワイト企業認定リストから調べる

一般財団法人・日本次世代企業普及機構（ホワイト財団）が行なう、ホワイト企業認定から優良な職場を調べる方法もあります。

ホワイト財団による認定基準は6つ。

・ビジネスモデル／生産性
長期ビジョンを従業員と共有し、一体感ある組織づくりや、生産性向上のための取り組みを行っているかどうかの判定基準です。優れたビジネスモデル／生産性であれば、将来性の高さから、ホワイト企業認定されやすくなります。

・ダイバーシティ＆インクルージョン（チーム内の多様性）
全ての従業員がそれぞれの特色／個性／経験などを活かせる会社を目指し、多様な人材の活躍支援を行っているかどうかの判定基準です。

ダイバーシティ&インクルージョンに富んだ企業であれば、個人の強みを活かせる環境である分、ホワイト企業認定されやすくなります。

・ワーク・ライフバランス／健康経営
ワーク・ライフバランスの実現に向け、従業員の健康管理を適切に実践しているかどうかの判定基準です。

実現できている企業であれば、従業員のプライベートの充実も考えられているので、ホワイト企業認定されやすくなります。

・柔軟な働き方
全ての従業員が働きやすい会社を目指して、就業場所や時間、ライフステージにとらわれない多様な勤務形態を導入しているかどうかの判定基準です。

柔軟な働き方が推奨されている企業であれば、社員個々人に合った働き方を叶えられるため、ホワイト企業認定されやすくなります。

・人材育成／働きがい
従業員の育成／能力開発のための取り組みを行っているか、また、従業員の働きがい向上のための取り組みをしているかどうかの判定基準です。

力を入れている企業であれば、スキルアップに繋がり、やりがいを持って働くことができるので、ホワイト企業認定されやすくなります。

・法令遵守
社会のルールである、法律や社会良識に沿った企業活動ができているかどうかの判定基準です。

遵守している企業であれば、長時間労働など過酷な労働条件ではないため、ブラック企業ではないという根拠になります。

法令遵守のような最低限の基準だけでなく、より良い働き方ができる環境かどうかを判定する内容が多くあります。

上記項目を満たす企業は、非常に働きやすい企業と言えるでしょう。

ただし掲載数が少ないため、自分の志望企業が認定されているかを確認するような使い方はできない点に注意してください。他の調べ方と併用が前提ですね。

③経済産業省の健康経営優良法人認定制度を参考にする

経済産業省の｢健康経営優良法人認定制度｣を参考にする方法もあります。

先ほどのホワイト企業認定との違いは、①より多くの企業を確認できる、②劣悪な職場環境かどうかの基準が多いという点です。

健康経営優良法人認定制度に掲載されている企業は、法律違反になるような労働環境ではなく、働きやすい環境であると言えます。

ホワイト企業認定や健康経営優良法人認定制度を参考にして、優良企業を探しましょう。

ホワイト企業を探すなら就活エージェントがおすすめ

あなたがホワイト企業に入りたいなら、就活エージェントを利用するのがおすすめです。

就活エージェントとは企業紹介やES添削、面接対策などをしてくれるサービスで就活のサポートをしてくれます。

就活エージェントの質はマチマチですが、ブラック企業を徹底排除している業者もあるのでそこを使うのがおすすめです。

例えば、JobSpringという就活エージェントでは、企業を徹底選定していて早期離職率は0.1%です。

本当に就活生に合う企業を紹介してくれるので、ホワイト企業に入りたい学生におすすめです。