低賃金で重労働。介護職は、社会への貢献度が高い反面社会的地位が低い、とても大変な仕事です。
このような現状から、介護職員の中には「介護職なんてもう辞めたい！」と感じている方も多いのではないでしょうか。
しかし、介護職を辞めたい理由は年代ごとに異なります。
例えば経験の浅い20代は、利用者から無下に扱われた時などが辞めたくなるタイミングでしょう。介護現場に思い描いた理想と現実のギャップを理由に介護職を辞めたいと感じるパターンです。
一方、経験を積んだ30代は、結婚などでライフステージが変わった時がやめたくなるタイミングです。必要となる生活費を、介護職の賃金では賄えないことが分かり、現実的に「どうにかしなくては」と考えるのです。
このように、介護職を辞めたい理由が異なれば、それを解決する対処法も異なってきます。
ここでは、年代別の「介護職を辞めたい理由」を押さえ、理由に合わせた「介護職を辞めたい時の対処法」を紹介します。
介護職を辞めたい理由①20代、新人
20代や新人の介護職員が、介護職を辞めたい時どんな時でしょうか。その多くは、思い描いていた介護現場と現実にギャップを感じた時です 。
介護現場に足を踏み入れたばかりであろう20代。介護福祉士やヘルパーの資格を取った人もいれば、アシスタントとして無資格で介護現場に携わるようになった方もいることでしょう。
彼らが「介護職を辞めたい」と感じる「理想と現実のギャップ」について、項目別に見てみましょう。
威圧的な利用者にやりがいをなくす
介護職員に対し威圧的なサービス利用者は、実は少なくありません。これは、介護職員が行う業務が、利用者にとって家事の延長線上にあるためです。
特に、在宅介護でヘルパーサービスを受けたことのある利用者はこの高圧的な態度に陥りやすいと言えます。
それは介護サービスを自宅で受けた経験があるから。「介護サービスを利用している」のではなく「お手伝いさんを雇っている」と錯覚しやすいのです。
このような利用者の多い環境下では、やりがいは育ちません。たとえ「社会貢献したい」と始めた仕事でも、誇りを持てなければ続けるのは難しいのです。
暴力を受け利用者が怖くなる
認知症高齢者の介護現場では、暴言や暴力を受けることが数多くあります。利用者からなんらかの暴力を受け、怖くなって介護職を辞めたいと思う方がいます。
株式会社ウェルクスによる「介護職が受ける暴言・暴力」に関する実態調査（※１）によると、「介護サービスの利用者から暴言・暴力を受けたことがある」人は、回答者のうち98％にも上っています。
認知症患者が暴力的になるのは、認知症の周辺症状に被害妄想や易怒性（自制が効かず怒りやすい性質）があるためです。
認知症高齢者は、ちょっとした刺激で激しく怒る、介護職員に暴言を吐く、叩く、物を投げつけるなど、過剰な反応を示すことがあります。
場合によっては、杖で殴られる、噛み付かれるなど重大な怪我を負うこともあります。
私の知っているケースでは、「箸を隠し持っており、もう少しで刺されるところだった」というものもありました。
このような体験をすると、利用者との関わり自体が怖くなり、介護職を辞めたいと感じるようになってしまいます。
（※１）9割超が「経験あり」、介護職が受ける暴言・暴力に関する実態結果を発表
相談しても助けてくれない
どこの職場でもそうですが、対人関係に問題があると仕事はしにくいものです。特に介護職は、利用者の健康や生命を預かっています。仕事がしにくい環境は、重大な責任問題に直結します。
介護現場では、状態変化に限らず利用者に関する情報はスタッフで共有して対応しないといけません。利用者と介護職員双方を守るため、情報共有はとても大切です。
しかし、スタッフ間の対人関係に問題があるとこの情報共有が難しくなります。例えば、意地悪でスタッフ間の伝達をしなかったり、報告を聞いてくれなかったり。こういった環境では、本来防げるはずのアクシデント発生リスクが高く、安心して働くことはできません。
人員不足で休みが取れない、休憩がない
介護職を取り巻く環境問題の１つに、人員不足があります。「平成29年度介護労働実態調査」（※２）によると、調査に回答した介護事業者のうち66％もの介護事業所が人材不足であると回答しています。
介護事業所には「ケアマネージャー◯人、生活相談員◯人」といった具合に人員基準の最低数（※３）が設けられています。この配置数を満たさない場合、施設の収入源である介護報酬はカットされてしまいます。
人材が少ない事業所の介護職員は、人員基準を確保するために有給が取れない、公休が取れないといった状態に陥ってしまいます。
実際、「みんなの介護アンケート」（※４）に寄せられている体験談によると
- 有給申請したら、夜勤明けの公休が有給として消化された
- ひと月の公休すら取れていない、繰り越しが4日分ある
- 有給申請が却下された
- 有給取得がボーナスの査定に響く
等、休みに関して理不尽な扱いをされた体験談が寄せられています。
また、休日が取れないだけではありません。最低人員で業務を回すので、休憩時間でも排泄介助に呼ばれたり、利用者からのコールで呼び出されることが多くあります。
人員の少ない事業所の介護職員は、勤務中の休憩時間も十分に取れないのが一般的。休めない環境では、健全な労働は難しくなります。
（※２）平成29年度介護労働実態調査
（※３）介護事業所の人員基準について
（※４）みんなの介護アンケート
介護職を辞めたい理由②30代、40代
30代、40代まで介護職を続けると、職場環境にはある程度適応できるようになります。長年の経験から、高齢者対応などにも困らなくなり、仕事がしやすくなるのがこの頃です。
では、30代、40代の介護職員が介護職を辞めたい時とは一体どんな時でしょうか。多くの介護職員が「介護職を辞めたい」と感じるのは、自分の環境が変わったタイミングです。
結婚・出産・育児など、30代はライフイベントが豊富。また、40代は子供の進学などで一番お金がかかるタイミングですし、今までの身体負荷が体に現れてくるタイミングでもあります。
30代、40代の介護職員が「介護職を辞めたい」と感じる環境変化について、項目別にご紹介します。
結婚・出産・育児：低賃金で生活ができない
30代となると、結婚などのライフイベントが起こる方も多いでしょう。出産、育児など、今までと生活スタイルが変わることで、介護職の賃金では生活はできなくなることがあります。
平成29年度の給与所得者（正規雇用）の平均年収は493万円（※５）であるのに対し、介護職全体の平均年収は平成28年の場合で335万円（※６）。平均額の差は150万円以上にもなります。
このように、介護職は他の職種や業種と見比べると明らかに低賃金です。一般職であれば経験とともに賃金が上がるかもしれません。しかし、介護職は介護報酬から職員の給与が支払われるシステムの為、管理職にならない限り大幅な賃金の増加は見込めません。
実際、私の知人の介護福祉士も低賃金を理由に退職しました。男性の介護職員でしたが、「独身ならまだしも、介護職の低賃金で所帯を持つのは心もとない」と異業種へ転職しています。
（※６）2018年賃金実態調査について：NCCU（UAゼンセン日本介護クラフトユニオン）
人員不足：家族との時間が取れない
介護職員を取り巻く人員不足。30代、40代になると、人員不足の問題点は体を休めるための休みが取れないという点ではなくなります。
授業参観に行けない、起きている時間に子供と会えない、子育てに関わることができないなど、子供に対して後ろめたい思いを持つ人が増えてきます。
配偶者や子供のことを考え、もっと家族と関われる別の仕事に就きたいと介護職から転職していく方もいます。
身体的負荷：腰痛で仕事が続けられない
介護職員は、高齢者の移乗介助や入浴介助など、腰に負担をかける仕事が多くあります。
若い頃に軽く痛めた程度でも、長期間の介護従事で症状が悪化してしまい、30代、40代でヘルニアとして発症することもあります。
厚生労働省の「介護業務で働く人のための腰痛予防のポイントとエクササイズ（H21年）」（※７）によると、業務上発生した腰痛のうち約24％は介護業務を含む「保健衛生業」から発生しています。介護職は、それだけ身体的負荷の高い職種なのです。
重いものを持ち上げられなくなると多くの介護業務に支障をきたします。思うように仕事ができないことで、介護職を辞めたいと感じようになります。
（※７）介護業務で働く人のための腰痛予防のポイントとエクササイズ（H21年）
介護職を辞めたい理由③リーダー、マネージャー
介護の世界には、介護職員を束ねるリーダーや、ケアマネジャー、エリアマネージャーが存在します。
「リーダー」は、介護現場や各セクションに配置される人員です。実際に介護を行う現場職員を束ね、円滑な介護を提供するために配置されています。
「ケアマネージャー」とは、介護保険利用者のケアマネジメントを行う人のことです。利用者のケアプランを作成するだけではなく、ケアプランの評価、見直しも行います。
「エリアマネジャー」とは、一つの企業が複数の県で介護施設を運営している場合に設置される役職です。施設長の上に当たる役職で、施設長や管理者が対応できない案件に対応します。
リーダーやケアマネージャー、エリアマネージャーになることは介護職における出世と言えます。実際役職手当がついたり、基本給が上がることもあります。しかし、その分責任は重くなり、業務は格段に増えていきます。
リーダーやケアマネージャー、エリアマネージャーは、一体どのような時に「介護職を辞めたい」と感じるのでしょうか。介護管理職が介護職を辞めたいと感じる境遇について、項目別にご紹介します。
役職手当が意外と少ない
リーダーやケアマネージャー、エリアマネージャーは、現場の介護職員に比べれば高い賃金をもらっています。しかし、増える業務量の割に昇給や手当金額が少額であるのが一般的です。
ケアマネージャーの基本給で見てみましょう。「平成30年賃金構造基本統計調査」（※８）によると、ケアマネージャーの平均基本給は21万7690円。一般の介護職員の平均基本給が18万1220円ですので、基本給では3万5000円程度しか上がっていないことがわかります。
また介護リーダーのケースでは、シフトの作成・利用者のアセスメント作成・リーダー会議、介護スタッフのマネジメントが業務に加わるのに対し、もらえる役職手当は5000円だったというケースもあります。（※９）
役職手当の額や支払われ方は事業所ごとに異なりますが、総じて課される責任の割に役職手当が少ないことが多く、割に合わないという声が聞かれます。この手当の少なさをきっかけに、介護職を辞めたいと思う方も多いようです。
（※９）ガールズちゃんねる~女子の好きな話題で毎日おしゃべり～
立場が異なるスタッフとのコミュニケーションが難しい
リーダーやマネージャーは、介護スタッフを束ねたりケアプランの作成や施設間調整を行う介護業界の上位職です。現場で働く介護職員とは立場も業務内容も異なるため、現場職員から一線引かれてしまうことがあります。
現場職員とうまく信頼関係が築けていないと、介護計画を伝えても「現場を知らないくせに」「言うだけなら簡単」と文句を言われてしまうことがあります。
介護職現場では、低賃金や重労働への不満が溜まっています。
- 同じ介護職なのにリーダーは給料が高い
- マネージャーは現場を見ていない
このような思いを抱える介護職員は、時としてリーダーの指導やマネージャーの立てた計画を無視することでストレスを発散します。
このような介護スタッフが多い職場の管理職は、スタッフ間コミュニケーションが容易ではありません。日々の業務のストレスから介護職を辞めたいと感じることになります。
作成書類が膨大で、時間外労働が必須
リーダーやマネージャーといった管理職になると、介護スタッフのシフト作成、利用者ケアプランの作成、アセスメント作成など、書類を作成する機会も増えます。
作成書類には、施設用書類と公的書類があります。例えば、ケアマネージャーの作る書類には、
- 利用者のケアプラン
- 利用者の基本情報
- 利用者アセスメント
- 他施設との連携シート
などが存在します。
ケアマネージャーの書類作成で大変なのは、似たような書類を何枚も作成しなければならないところです。これは介護保険改正の度、目的が異なる同じような書類が「作成義務」として厚労省より追加されてきたことが原因です。
やることは増えるのに労働時間は変わらず、報酬も変わりません。でもやらなければ介護報酬はカットされることになります。
膨大な量の書類を作成しなければならないため、勤務時間内では間に合わず、残業したり持ち帰って書類を作ったりするケアマネジャーも多いのが現状です。
問題のある利用者や利用者家族
ケアマネージャーやエリアマネージャーの直面する問題に、問題のある利用者や家族があります。一部では、緊急でもないのに深夜呼び出すような家族も存在しています。
いくら介護サービスが24時間の生活を支えるものであるとはいえ、１人の利用者にケアマネージャーは１人。24時間対応を求められれば疲弊してしまいます。このようなケースを複数抱える場合、マネージャーのプライベートはなくなってしまいます。
他にも、
- 介護サービス外のことを無償で提供しろと要求する
- 介護サービス提供者との喧嘩など、些細なことで激怒して文句を言う
- 介護施設との話し合いをせず、不満点を直ぐに行政報告したり、訴訟を起こす騒ぐ
このような問題行動を起こす利用者や家族も存在します。利用者や家族対応に疲弊する状態が続くと、わざわざ大変な介護職マネージャーをすることに疑問を感じ、辞めたいと思うようになります。
介護職辞めたい時の対処法①辞めない場合
介護職現場自体にはあまり問題がない場合は、自分の「辞めたい理由」をうまく整理することで仕事を辞めずにすむことがあります。
例えば、
- 利用者から意地悪されることがストレス
- 子育てが始まり、残業が多く家族の時間が取れないことが不満
- 介護職自体はホワイトだが、収入が少なくて金銭的に不安
このように職場環境が悪くない場合は、辞める決断は早計かもしれません。介護職を続けることがむつかしいと判断した理由によっては、きちんとした対策をすることで解決でき、その職場で働き続けられるかもしれないからです。
ここでは、これらのやめたい理由に対して有効な対処法をご紹介します。
ストレスはこまめに発散する
その職場で仕事を続けていきたいのなら、ストレスはこまめに発散するようにしましょう。例えば、休日にスポーツジムやテニスクラブに通ったり、文化系サークル活動を行ったりするのも良いですね。仕事の帰りに一本DVDを借りるなどもよいでしょう。
ここで大切なのは2点。「活動のフィールドを多く持つ」ことと「介護職員としてのアイデンティティから離れる」ことです。介護職の現場から離れたところに対人関係を持ったり、何かに没入できる時間を持つことで、「介護職員としての自分」から離れることができます。
ライフステージにあった雇用形態に変更する
介護職のあまりの忙しさにプライベートの時間が取れない。このような理由から介護職を辞めたいのなら、是非一度雇用形態の変更を考えてみてください。世帯収入によっては雇用形態をパートにすることで対応出来る場合があります。
実際、東京都にある社会福祉法人白百合会の特別養護老人ホーム「増戸ホーム」では、正社員とパートの相互転換制度を取り入れています。（※１０）
この制度には二つの側面があります。
- 「介護福祉士資格の取得」「夜勤可」「介護主任者の推薦」の3つの条件が揃えば誰でも正社員になれる。
- 出産、育児、親族の介護などのライフステージに応じ、雇用形態をパートに切り替えることができる。
育児のため、一時的に雇用形態をパートに落とした場合でも、この制度であれば介護主任者の推薦を獲っていつでも正社員に戻ることができます。
また、こういった制度を取り入れていない事業所でも交渉することで雇用形態の変更をしてくれる場合があります。もし対人関係や仕事内容に不満がなく、純粋にプライベートの時間が欲しいのであれば一度上司や人事に相談してみましょう。
（※１０）介護職員が辞めない4つの秘訣 – 社会福祉法人白百合会 特別養護老人ホーム 増戸ホーム
副業を始める
収入が少ないことを理由に介護職を辞めたいのなら、副業を始めることをお勧めします。
副業と言えば、コンビニのアルバイトや、自宅で行える内職を思い浮かべる方も多いでしょう。
しかし最近では、介護職の専門性を生かしたwebライターにも人気が集まっています。特に経験年数を積んだ介護職員の場合、webライターに求められる経験値が豊富。ライターとしての収入も増えやすいのです。
自身の体験談や、一般的には知られていない介護知識は貴重な武器。サイト読者に有益な情報を発信することで副収入を得ることができます。
介護職辞めたい時の対処法②辞める場合
介護職現場自体に問題があり、仕事を続けることが難しい場合があります。
例えば、
- 就業規則を会社側が守ってくれない
- 決められた日数の休みを取ることができない
- 利用者とのトラブルを上司がサポートしてくれない
このような介護現場で働き続けることは、介護職員にとってはリスクが高すぎます。体を壊すのも自分、責任を取って辞めるのも介護職員だからです。
ここでは、いざ介護職を辞める時に役立つ転職知識や、退職を支援してくれるサービスについてご紹介します。
異業種への転職
介護職で働いていたからといって、転職時に介護職を選ぶ必要はありません。そして意外にも、異業種転職にも介護職経験は生きてくるのです。
これは、介護職員時代に培われた「ニーズを汲み取る力」が良い影響を与えているといえます。
接客業や販売業は、相手の欲する商品を察して提案する力が必要です。一方の介護職では、生活におけるニーズを抽出し、介護プランの提案が行われています。また、問題のある家族への対応はクレーム処理対応とも類似しています。
これらのことから、介護職員から販売や営業などの対人系異業種に転職することはあながち難しいことではないのです。
20代であれば企業からの投資採用も期待できます。若さを生かして、全くの異業種に挑戦することも可能でしょう。また、30代以降であれば介護装具販売などで介護知識を活かしながら仕事にあたれます。
転職できる可能性を自ら狭めることなく、多くの選択肢を持ちましょう。より良い仕事が見つけやすくなります。
ホワイトな介護職への転職
今の介護現場はやめたいけれど、介護職自体は嫌いではない。そのような方には、今の介護現場より良い、ホワイト介護職への転職をおすすめします。
介護業界は社会の高齢化から今後も引き続き需要が高く、いつでも就職ができる業界です。
高齢者の増加については、「将来の介護需給に対する高齢者ケアシステムに関する研究会報告書」（※１１）で数値予測されています。現在のペースで考えると、2025年には人口の30％が高齢者。そのうち75歳以上高齢者は2000万人を突破する見込みです。
彼らを介護する介護人員が必要であることから、今後介護職は、介護職経験があるというだけで引く手あまたの業界と言えます。
介護職経験があれば転職しやすい介護業界ですが、ブラックな介護職も多く存在しています。そんな中から、ホワイトと言われる優良企業を探すには、ホワイト求人を紹介してくれる転職サービスを利用するのが良いでしょう。
ホワイトな介護職とは、給与の高さや残業の少なさだけが決め手ではありません。
- スタッフ同士の対人関係
- スタッフ研修が充実している
- 複数の提供サービスが有り、職員のライフステージに応じて配属替えに応じてくれる
これらは求人票には記載されませんが、働きやすい職場かどうかを判断するうえで大切なポイントです。転職の前には、実際にそこで働く人のクチコミがあるサイトを見ておきましょう。事前に十分な情報収集をすることをおすすめします。
（※１１）将来の介護需給に対する高齢者ケアシステムに関する研究会報告書
退職代行を使う
退職代行とは、 辞めたい介護職員本人に代わり、退職代行業者が事業所に退職の意思を伝えてくれるサービスのことです。退職代行を使うメリットは、どんなブラック事業所でもほぼ100％辞められることです。
退職代行には、利用料として３～５万円が発生します。介護職員の月給から考えると決して安くない金額です。
しかし人員不足の介護職現場では、退職のハードルはかなり高いことが予想されます。退職願が受理されなかったり退職時期を延期させられたり、「利用者の生活がどうなってもいいのか」と情に訴えかけてくることもあるでしょう。
退職代行に依頼することで、退職時に余分な体力を使うことなく辞められる点は好評価。退職代行は、介護職を辞めたいのにその気力が残っていない人におすすめのサービスです。
まとめ
多くの介護職員は、様々なタイミングで「介護職を辞めたい時」に直面します。介護職はとても重労働で、さらに低賃金です。また、結婚や出産などでお金がいるようになったり、働き続けるうちに体を壊してしまうこともあります。
介護職を辞めたいと感じたら、まずはその理由をしっかりと分析しましょう。やめたい理由によっては、取るべき行動が変わってきます。
自分の取るべき行動がわかれば、漠然と「介護職を辞めたい」と悩まなくでよくなります。すっきりと整理された問題点を解決していくことで、自分にとってより良い仕事環境で働けるようになると良いですね。
